不妊治療できる年齢は何歳まで？年代別妊娠率や助成金は出るのかチェック

「不妊治療は何歳まで受けられる？」
「不妊治療では助成金が出るのか知りたい」

不妊治療をしたいけれど、年齢や費用のことで躊躇している方もいらっしゃるでしょう。

不妊治療では保険が適応されることになりましたが、一部の治療は42歳までとされています。その理由を、年代別妊娠率なども紹介しながら詳しく解説しています。

保険が適応されたとは言え、とても高額な不妊治療ですので、助成金が使えるのかについても触れています。

不妊治療を受けられる年齢や助成金について不安を抱えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

この記事でわかること

• 保険適応の体外受精が42歳までの理由
• 助成金がどうなっているのか
• 不妊治療をあきらめる前にやっておくべきこと

不妊治療とは

不妊治療とは、妊娠を希望しているにも関わらず、なかなか赤ちゃんができない方が、不妊の原因に合わせた治療を行うことです。

治療の際には、まずは妊娠しない原因を見つけることが重要です。

不妊の原因は、女性側だけでなく男性側にある可能性もあります。男女それぞれが検査を受けることが治療の第一歩です。

その後、原因や夫婦の希望に合わせて様々な治療方法が行われます。

主な不妊治療の方法は、タイミング法や人工授精、体外受精、顕微授精などです。

不妊治療の対象となる年齢は何歳まで？

不妊治療は何歳まで受けられるのでしょうか。明確に「〇〇歳まで」と決められているわけではありません。42歳までが保険診療での体外受精の対象となります。

なぜ、保険の体外受精の対象が42歳までとされているのか、その理由を詳しく解説していきます。

42歳までの理由

不妊治療において、年齢の影響は決して小さいものではありません。

女性の晩婚化や初産年齢の高齢化が進み、40代でも妊娠している方もいらっしゃいます。しかし、その多くは41〜42歳に集中していると言われています。

また、体外受精の臨床成績を比較すると、40〜42歳までと43歳以上では大きな違いがあります。

2022年4月から不妊治療における体外受精の保険適応が始まりましたが、年齢制限が設けられました。それが「治療開始時において43歳未満であること」です

不妊治療自体に年齢制限はありません。例え43歳だったとしても不妊治療を始めることは可能です。

しかし、現実問題として何歳になっても妊娠・出産できるわけではなく、時間的制約があるのも事実です。

年齢とともに妊娠率が下がる原因

年齢とともに妊娠率が下がる原因には、大きく3つの要因が挙げられます。

• 加齢による卵巣機能の低下
• 卵子の老化
• 不妊につながるような病気の増加

女性ホルモンにはエストロゲンとプロゲステロンがあり、排卵や子宮内膜の厚みなど、妊娠に必要な機能を調節しています。

卵巣機能が低下しエストロゲンの分泌が減少すると、卵巣から放出される卵子の数が減ります。

また、プロゲステロンの分泌が減ると、子宮内膜の厚みが維持できず、受精卵が着床しにくくなるのです。年齢とともに卵子数が減るだけではなく、卵子自体も老化していきます。

ほかにも、高血圧や糖尿病、子宮筋腫など妊娠を妨げるような病気が増えてくる年齢でもあります。

このように年齢が上がるにつれて、妊娠できる確率が減ってしまうのです。

年齢とともに妊娠率はどれくらい下がる？

年齢があがるにつれて妊娠率はどの程度下がっていくのかを表にまとめました。

女性の年齢	1周期あたりの妊娠率	1年あたりの妊娠率
20〜24歳	約25〜30％	約86％
25〜29歳	約25〜30％	約78％
30〜34歳	約25〜30％	約63％
35〜39歳	約18％	約52％
40〜44歳	約5％	約36％
45〜49歳	約1％	約5％

100組のカップルが1年間避妊せずに性生活を送った場合、女性の年齢20代前半では100組のうち約86組は妊娠しますが、40代前半だと100組のうちたった36組しか妊娠しないことを表しています。

また、1周期あたりの妊娠率は20代から30代前半では約25〜30％に対して、40代前半では約5％程度とも言われています。

このように、年齢という要因は妊娠率に大きく影響しており、年齢があがると自然に妊娠できる確率はどんどん下がっていくことがわかります。

年齢とともに流産率などのリスクも上がってしまう

年齢とともに妊娠率が減少し、流産率などのリスクは上がる傾向にあります。年代ごとの流産率を表にまとめました。

女性の年齢	流産率
24歳以下	約17％
25〜29歳	約11％
30〜34歳	約10％
35〜40歳	約21％
40歳以上	約41％

表からわかる通り、35歳を過ぎると流産率は大幅に上昇します。

流産の原因は様々ですが、そのうちのひとつが染色体異常によるものです。染色体異常の頻度は、20歳の妊婦では1/526であるのに対し、40歳では1/66と約8倍に増加すると報告されています1)。

このことからも年齢とともに流産のリスクが上がってしまうと言えるでしょう。

不妊治療の助成金はもらえるの？

2022年4月から不妊治療に保険が適応されるようになりました。保険適応に伴い、今まで国で行っていた助成金事業は廃止となっています。

しかし、保険適応になったとは言え、不妊治療の治療費は高額です。

また、保険が適応になるのは一般不妊治療(タイミング法や人工授精)と生殖補助医療(体外受精や顕微授精)です。先進医療などは保険の適応外となっています。

治療回数が決まっているものもあるので注意してください。

国による不妊治療の助成金事業が廃止されたのを受けて、自治体が独自に助成金事業に着手しています。お住まいの自治体のホームページなどで確認してみてください。

不妊治療をあきらめる前に確認すべきこと

保険が適応されることなったとは言え、不妊治療には高額な費用がかかります。

「何歳まで続けられるのか不安」といった理由から、不妊治療をあきらめる決断をせざるを得ない場合もあるでしょう。

ここでは、不妊治療をあきらめる前に確認すべきことを解説します。

早めに産婦人科やクリニックに相談しましょう

年齢があがるにつれて、妊娠できる確率は減っていきます。

また、運よく妊娠できた場合でも、流産の確率が上がったり、妊娠合併症のリスクが上がるなど、若い人と比べると妊娠継続が難しいのは事実です。

しかし、年齢だけで不妊治療をあきらめる必要はありません。不妊治療には、人工授精、体外受精、顕微授精などの方法があります。

特に、時間的なリミットが迫っている場合は、専門医の指導の下で適切な方法を選択することが妊娠への大きな近道となり得ます。

まずは、不妊専門のクリニックで相談してみましょう。

卵子凍結保存をしておくことも可能

将来の妊娠に備えて、若いうちに卵子凍結保存をしておくことも可能です。

「今は妊娠や出産は考えられないけれど、いつかはこどもがほしい」と考えている場合は、選択肢のひとつとなります。

ただし、卵子凍結をしておけば必ず妊娠できるわけではありません。

妊娠を希望する時点での母体の年齢が高ければ、いくら卵子が若くても妊娠を維持できない場合もあるからです。

卵子凍結保存には、排卵誘発剤の副作用や採卵の痛み、保険が適応されないため高額な費用がかかることなども頭に入れておきましょう。

自宅でできるホルモン検査キットを試してみませんか

「今は妊娠や出産は考えらないけれど、将来的に妊娠は可能なのかを知っておきたい」

若い人を中心にこのように考えている方は多いでしょう。

35歳を過ぎて初めて妊活や不妊治療を始めたもののイマイチ結果が出ない場合に、若い時にもっと考えておけば良かったと後悔することもあるかもしれません。

canvasの「Woman’s Fertility Check（ブライダルチェック）」は、排卵の状態や卵子の数、妊娠に向けた体の状態などを調べることができるキットです。

今の自分を知ることはとても大切です。自宅で簡単に検査ができ、結果も自宅に送られてくるので、忙しい方にもおすすめです。

興味がある方はホルモン検査キットを試してみてください。

canvasの検査キットはこちら。

まとめ

子供を授かりたいと考えてから何年もたつけれど、なかなか授からず、年齢的に妊娠できるか不安がある。

女性が妊娠できる年齢にはリミットがあり、不妊治療が保険適応されたものの、体外受精や顕微授精などは42歳までと決められています。

年齢はどうがんばっても若返りません。将来的に妊娠を希望している場合は、今のうちから不妊治療のことや助成金のことを調べておきましょう。

産婦人科や不妊クリニックで相談したり、ホルモン検査キットを使って、今の状態を知ることもとても大切です。

参考文献

1) 古川誠志,「高齢妊娠に伴う諸問題」,杏林医会誌,47巻,1号,2016 https://www.jstage.jst.go.jp/article/kyorinmed/47/1/47_77/_pdf/-char/ja